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電子棚札とは

電子棚札とは?仕組み・メリット・主要メーカー・1枚価格を解説

コンビニやスーパー、家電量販店などにおいて、デジタル表示されている棚札を目にしたことはないでしょうか。 あれは「電子棚札」と呼ばれるもので、価格変更作業の効率が向上する、ペーパーレスになる、スマホと連携できるなどといったメリットがあることから、チェーン店や大型店を中心に導入が進んでいます。 ここでは、電子棚札の導入を検討している方に向けて、電子棚札の仕組み、メリット、注意点、導入事例などをご紹介していきます。

電子棚札とは

    電子棚札とは、価格情報などを表示するデジタルデバイスのことで、従来から使われている紙の棚札に代わるものとして注目を集めています。英名の「Electric Shelf Label」の頭文字をとって「ESL」とも呼ばれることもあります。 電子棚札は、紙の棚札のように、印刷して、裁断して、仕分けして、所定の場所に出向いて、貼り付けて…といった作業を行う必要がありません。表示内容の変更は、デジタル的に一括で即座に行うことができます。 電子棚札は、価格変更に伴う作業の手間を省くツールとして、コンビニやスーパー、ドラッグストア、ホームセンター、アパレルショップ、家電専門店などで利用されています(後ほど導入事例をご紹介します)。 なお、価格情報の他にも、在庫数情報、商品情報、クーポン情報、キャンペーン情報、QRコードなども、任意で表示させることができます。

電子棚札の価格の目安

     電子棚札の価格はサイズ・メーカー・導入枚数によって変わります。 目安としては1枚あたり1,500円~5,000円です。 電子棚札は紙の値札よりもはるかに単価が高くなります。そのためスーパーマーケットなど商品単価が低い場合、コストパフォーマンスが合わないこともあります。 ただ、スーパーでもお惣菜コーナーなどで見切りシールを使う場合があります。見切りシールのコストを考えると、長期的に見ればスーパーでも電子棚札の導入はメリットがあると考えられます。

電子棚札の仕組み

     電子棚札の仕組みを簡単にご説明します。 商品棚の所定の位置に設置する点は紙の棚札と同じですが、それぞれの電子棚札はネットワークを介して基幹システムやPOSシステムとつながっています。 天井や壁の高いところなどに専用のアンテナを設置し、基幹システム・POSシステムからアンテナまでが有線ネットワーク、アンテナから各電子棚札までは無線ネットワーク、というタイプが一般的です。 F 表示内容の変更は、基幹システム・POSシステムから行います。店舗内からの操作はもちろん、物理的に離れたところにある本部から操作できるシステムもあります。 電子棚札のハードウェアとしては、以前は液晶ディスプレイ製が主流でしたが、現在は電子ペーパー製が主流となっています。 電子ペーパーとは、紙のように薄い素材でできた表示装置のことです。液晶ディスプレイと比べ、情報の書き換え速度は遅いですが、消費電力は少ないです(電力を消費するのは表示内容を書き換えるときのみ)。 電子ペーパーはボタン電池で稼働し、通常の使い方(1日に1回から4回程度)であれば、5年から10年間程度稼働する仕様となっております。

電子棚札の市場規模・シェア

世界における電子棚札の市場規模は、2021年で約8億ドル、その5年後の2026年では約21億ドルにまで拡大すると予測されています。日本でも、どんどん一般的になってくるでしょう。 なお、電子棚札の世界のシェアトップは、フランスで小売業向け電子棚札システムの開発を行っている「SES-imagotag(セス・イマーゴタグ)」です。日本のシェアトップは、小売業・食品製造業向け機器の開発を行っている「イシダ」です。

電子棚札を導入するメリット

電子棚札の導入には、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

価格変更作業における効率が向上する

電子棚札を導入する一番のメリットは、価格変更作業(印刷、裁断、仕分け、貼り換えなど)の効率が劇的に向上する点です。 従来、棚札の価格変更作業は、人手で行っていました。その作業にかかる手間は様々ですが、同じ商品に対して1日に5、6回行う(これは家電量販店に多い)、深夜や早朝に従業員総出で数時間かけて行う(これはスーパーに多い)などといったように大きな負担のかかるケースも少なくありません。 しかし、電子棚札であれば、この価格変更作業の手間を大幅に削減することができます。その分、人間にしかできないきめ細かい接客をしたり、急なトラブルにスピーディーに対応したりすることができるようになります。もちろん、従業員の残業時間を減らす対策、人件費を抑える対策としても有効です。

価格変更作業におけるヒューマンエラーが起こりにくい

人手による棚札の価格変更作業には、貼り間違えや変更漏れなどといったヒューマンエラーがつきものです。これは機会損失やトラブルに発展してしまうこともあります。

機会損失やトラブルの例

  • 実際より高い価格を表示していると、購入された方からクレームがくる、販売の機会を逃す、といった問題が起こる
  • 実際より安い価格を表示していると、在庫がすぐになくなってしまう、売上が減る、といった問題が起こる

ペーパーレスになる

電子棚札を導入すれば、紙をインクの消費量を大幅に削減することができます。狭くて乱雑になりがちな店舗バックヤードもスッキリするでしょう。環境保全にも貢献できます。

ダイナミックプライシングが可能

電子棚札は、即座に価格情報を変更することができるため、ダイナミックプライシングが可能です。ダイナミックプライシングとは、需要や状況に応じて価格を変更することをいいます。

ダイナミックプライシングの例

  • 賞味期限が迫っている商品を値下げする
  • 売れる見込みのない商品を値下げする
  • 同業他社より高い商品を値下げする
  • 同業他社より著しく安い商品を値上げする
  • 在庫がなくなりそうな商品を値上げする
これまでダイナミックプライシングに関わる判断は人間が行っていましたが、最近ではAIに判断してもらうようなシステムも導入されつつあります。

スマホとの連携

電子棚札の中には、NFC機能(近距離無線通信:スマホなどの端末をかざすだけで通信ができる技術)が搭載されているものもあります。 NFC機能が搭載されている電子棚札を使用すれば、たとえば、ただかざすだけで商品レビューを見れるようにするなど、スマホと連携させることができます。

顧客の行動分析ができる

電子棚札は、NFCやカメラなどと連携することによって、顧客の行動分析に活用することもできます。たとえば、「どのような属性の人がどの商品を手にとるか」「どの時間帯にどの商品が売れやすいか」などを分析すれば、商品ラインアップや従業員スケジュールの検討が行いやすくなるでしょう。

電子棚札のデメリット

これまでご紹介したように、多くのメリットがある電子棚札ですが、デメリットもあります。

導入コストがかかる

電子棚札の導入コストは、安くありません。メーカーやサイズ、搭載機能などにもよりますが、電子棚札は1枚当たり数千円と、紙の棚札よりもはるかに単価が高いです。棚札以外にも、ネットワーク構築やソフト導入などにも費用がかかります。導入前、「どの程度の経済的メリットがあるのか」「どの程度の期間でコストを回収できるのか」といったことは計算しておきたいところです。商品数が少ない場合や価格変更を頻繁に行わない場合では、導入しない判断も必要となってきます。

なお、電子棚札ソリューションを提供している会社には、レンタルサービスを行っているところもあります。費用が気になる場合はこちらを検討してもよいでしょう。

手書きと比べて訴求力が劣ることがある

電子棚札では、手書き特有の温かみを表現できません。紙の棚札と比べて、訴求力が劣ってしまうこともあります。 ただし、通常時に電子棚札を使い、必要時に紙の棚札を使う(電子棚札の上に紙の棚札を貼る)、といった対応は問題なくできます。

主要電子棚札メーカー

    

電子棚札メーカーを6社ご紹介します。ただし、メーカーといっても、自社で製造しているわけではありません。メーカーというよりは販社の紹介です。

国内トップ:イシダ

株式会社イシダは、小売業や食品製造業、医薬品製造業向けの機器開発を行っている会社です。イシダ製の電子棚札は視認性が高いのが特徴です。サプライヤーは中国のHanshow。

凸版印刷

凸版印刷株式会社は印刷事業全般、および印刷技術をベースにした商品パッケージやデジタルデバイスなどの開発を行っている会社です。「薄い」「軽い」「折り曲げ可能」など、扱いやすい電子棚札を提供しています。サプライヤーはフランスSES-imagotag社。

圧倒的低コストで高品質:GRトレード

中国上海に本社を、深センに事業所を持つ株式会社GRトレード。半導体デバイスとICTの技術を融合させたIoTビジネスを得意としています。 社歴は浅いながら、ビックカメラに納品実績あり。サプライヤーは中国3大ESLメーカーの1社ZKONG社。圧倒的低コストと使いやすい電子棚札を提供しています。

GRトレードの電子棚札について詳しくはこちら

寺岡精工

寺岡精工は、食品小売業や食品製造業向けの機器・システム開発を行っている会社です。水場や冷蔵庫など、さまざまな場所で利用できる電子棚札を提供しています。

パナソニックシステムソリューションズジャパン

パナソニックシステムソリューションズジャパン(パナソニックSSJ)は、パナソニックグループで、法人向けシステムの開発を行っている会社です。前述した電子棚札の世界シェアトップのSES-imagotagとアライアンスを組んでいます。パナソニックSSJの電子棚札は、イシダ製と同様、視認性が高いのが特徴です。

アイドママーケティングコミュニケーション

アイドママーケティングコミュニケーション(アイドマMC)は、小売業(主にスーパー)のマーケティングサポートをしている会社です。電子棚札の販売というよりは、電子棚札を使った販売促進や事業拡大まで含めたトータルなソリューションを提供しているのが特徴です。

電子棚札の導入事例

    

最後に電子棚札の導入事例をご紹介します。電子棚札導入のイメージが湧いてくると思います。

ビックカメラ

大手家電量販店の「ビックカメラ」では、2018年12月にオープンした「ビックカメラセレクト京都四条河原町店」で初めて電子棚札のシステムを導入しました。従来のビックカメラでは、激しい価格競争に立ち向かうため、価格変更作業に多くの人員を割いていましたが、電子棚札の導入後は、その効率が劇的に向上したようです。また、顧客からの商品取り置きの依頼が入った際、速やかに該当商品をピックアップできるよう、該当商品の電子棚札のライトを点滅させるような仕組みにしています。ビッグカメラは、一定の効果が得られたことから、2021年8月を目処に全店舗で電子棚札を導入すると発表しています。

ノジマ

「ノジマ」は、神奈川県を地盤とすると家電量販店です。「先見性が高い」「時代を先行している」という評判があります。ノジマは、2019年10月、全184店舗への電子棚札導入が完了したと発表(全店舗導入は日本国内で初の事例)。2019年10月1日からの消費税率アップを見据えた計画的な導入だったようです。また、顧客からの商品取り置きの依頼が入った際、速やかに該当商品をピックアップできるよう、該当商品の電子棚札のライトを点滅させるような仕組みにしています。ビックカメラと同様、電子棚札を導入したことにより、価格変更作業の効率が劇的に向上したようです。

ファミリーマート

大手コンビニ「ファミリーマート」は、2019年4月、次世代型コンビニの実証実験を行う店舗「ファミリーマート佐江戸店」をオープンさせました。顔認証決済、モバイルオーダーなどといったシステムと同時に、電子棚札も導入されています。この店舗では、他にも様々なシステムを導入し、今後のファミリーマートの在り方を模索していくそうです。

セブンイレブン

大手コンビニ「セブンイレブン」もファミリーマートと似たようなことを行っています。セブンイレブンは、2019年12月、省人化を目的とした新システムの実証実験を行う店舗「セブンイレブン麹町駅前店」をオープンさせました。セルフレジや電子棚札を導入することによって店員の作業時間をどれだけ削減できるかなどを検証しているようです。

ツルハホールディングス

「ツルハホールディングス」は、「ツルハドラッグ」「くすりの福太郎」「ウェルネス」など複数のドラッグストアを運営している会社です。ツルハホールディングスは、2019年2月から一部店舗で電子棚札を導入し、賞味期限の迫る食品をAIの判断に基づいて値引販売する、という実験を行っています。

まとめ

電子棚札の導入を検討している方に向けて、電子棚札の仕組み、メリット、注意点、導入事例などをご紹介してきました。 電子棚札の導入には、価格変更作業の効率が向上する、ペーパーレスになる、スマホと連携できる、顧客の行動分析ができるなどなど、様々なメリットがあります。 店舗において、棚札は必ずといっていいほど使うツール。せっかくなら効果的に使いたいですよね。 費用など検討すべき点はありますが、人手不足、販売力不足といった問題を抱えている場合は、電子棚札を導入してみてはいかがでしょうか。 電子棚札のお問い合わせはヤマトサイネージへ。御社に最適な電子棚札をご提案します。

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