電子棚札・電子ペーパー | ヤマトサイネージ

電子棚札・電子ペーパーとは？仕組み・メリット・主要メーカー・1枚価格・小売業製造業物流業の使い方の違いを解説

コンビニやスーパー、家電量販店などにおいて、デジタル表示されている棚札を目にしたことはないでしょうか。あれは「電子棚札・電子ペーパー」と呼ばれるもので、価格変更作業の効率が向上する、ペーパーレスになる、スマホと連携できるなどといったメリットがあることから、チェーン店や大型店を中心に導入が進んでいます。

ここでは、電子棚札・電子ペーパーの導入を検討している方に向けて、電子棚札・電子ペーパーの仕組み、メリット、注意点、導入事例などをご紹介していきます。

1. 電子棚札・電子ペーパーとは

電子棚札とは、価格情報などを表示するデジタルデバイスのことで、従来から使われている紙の棚札に代わるものとして注目を集めています。電子棚札は、広義では「電子ペーパー」の一種ですが、小売店の商品棚に設置されることから「電子棚札」や英名の「Electric Shelf Label」の頭文字をとって「ESL」とも呼ばれることもあります。

電子棚札・電子ペーパーは、紙の棚札のように、印刷して、裁断して、仕分けして、所定の場所に出向いて、貼り付けて…といった作業を行う必要がありません。表示内容の変更は、デジタル的に一括で即座に行うことができます。電子棚札・電子ペーパーは、価格変更に伴う作業の手間を省くツールとして、コンビニやスーパー、ドラッグストア、ホームセンター、アパレルショップ、家電専門店などで利用されています（後ほど導入事例をご紹介します）。

なお、価格情報の他にも、在庫数情報、商品情報、クーポン情報、キャンペーン情報、QRコードなども、任意で表示させることができます。

電子棚札・電子ペーパーの取付シーンとアタッチメント

電子棚札・電子ペーパーを設置するためのアタッチメントの種類も豊富にあり、取り付けシーンごとに最適な方法で設置します。

通常エリア・半生菓子エリア→通常の棚／飲料エリア・果物エリア→多様なシーン向け商品棚／水産エリア・冷蔵エリア→水産物や野菜向け商品棚

2. 電子棚札・電子ペーパーの価格の目安

電子棚札・電子ペーパーの価格はサイズ・メーカー・導入枚数によって変わります。目安としては1枚あたり1,000円～10,000円です。

電子棚札・電子ペーパーは紙の値札よりもはるかに単価が高くなります。そのためスーパーマーケットなど商品単価が低い場合、コストパフォーマンスが合わないこともあります。

ただ、スーパーでもお惣菜コーナーなどで見切りシールを使う場合があります。見切りシールのコストを考えると、長期的に見ればスーパーでも電子棚札・電子ペーパーの導入はメリットがあると考えられます。

電子棚札・電子ペーパーの1枚あたりの価格目安（人気の4機種）

GSS15（1.54inch）

希望小売価格：1,030円（税別）
レンタル月額：124円（税別）

歯ブラシなどの小物商品をぶら下げる陳列するフック什器の先端に設置して、価格表示に使われます。

GSS26（2.6inch）

希望小売価格：1,380円（税別）
レンタル月額：166円（税別）

小売店の商品棚のレールで棚札として使ったり、製造・物流倉庫で在庫管理棚で使ったりと幅広く使われます。

GSS42（4.2inch）

希望小売価格：2,900円（税別）
レンタル月額：348円（税別）

家電量販店でテレビや冷蔵庫など高額商品の情報表示や、製造工場で工程の見える化ツールとして使われます。

GSS75（7.5inch）

希望小売価格：8,970円（税別）
レンタル月額：1,076円（税別）

棚札という役割を超えて、小売店のPOPを電子化するツールとして、商品の画像や説明文を表示しています。

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3. 電子棚札・電子ペーパーの仕組み

電子棚札・電子ペーパーの仕組みを簡単にご説明します。

商品棚の所定の位置に設置する点は紙の棚札と同じですが、それぞれの電子棚札・電子ペーパーはネットワークを介して基幹システムやPOSシステムとつながっています。

天井や壁の高いところなどに専用のアンテナを設置し、基幹システム・POSシステムからアンテナまでが有線ネットワーク、アンテナから各電子棚札・電子ペーパーまでは無線ネットワーク、というタイプが一般的です。 F 表示内容の変更は、基幹システム・POSシステムから行います。店舗内からの操作はもちろん、物理的に離れたところにある本部から操作できるシステムもあります。

電子棚札・電子ペーパーのハードウェアとしては、以前は液晶ディスプレイ製が主流でしたが、現在は電子ペーパー製が主流となっています。

電子ペーパーとは、紙のように薄い素材でできた表示装置のことです。液晶ディスプレイと比べ、情報の書き換え速度は遅いですが、消費電力は少ないです（電力を消費するのは表示内容を書き換えるときのみ）。電子ペーパーはボタン電池で稼働し、通常の使い方（1日に1回から4回程度）であれば、5年から10年間程度稼働する仕様となっております。

4. 電子棚札・電子ペーパーの市場規模・シェア

世界における電子棚札・電子ペーパーの市場規模は、2021年で約8億ドル、その5年後の2026年では約21億ドルにまで拡大すると予測されています。

日本でも、どんどん一般的になってくるでしょう。なお、電子棚札・電子ペーパーの世界のシェアトップは、フランスで小売業向け電子棚札・電子ペーパーシステムの開発を行っている「SES-imagotag（セス・イマーゴタグ）」です。日本のシェアトップは、小売業・食品製造業向け機器の開発を行っている「イシダ」です。

5. 電子棚札・電子ペーパーを導入するメリット

電子棚札・電子ペーパーの導入には、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。

価格変更作業における効率が向上する

電子棚札・電子ペーパーを導入する一番のメリットは、価格変更作業（印刷、裁断、仕分け、貼り換えなど）の効率が劇的に向上する点です。

従来、棚札の価格変更作業は、人手で行っていました。その作業にかかる手間は様々ですが、同じ商品に対して1日に5、6回行う（これは家電量販店に多い）、深夜や早朝に従業員総出で数時間かけて行う（これはスーパーに多い）などといったように大きな負担のかかるケースも少なくありません。

しかし、電子棚札・電子ペーパーであれば、この価格変更作業の手間を大幅に削減することができます。その分、人間にしかできないきめ細かい接客をしたり、急なトラブルにスピーディーに対応したりすることができるようになります。もちろん、従業員の残業時間を減らす対策、人件費を抑える対策としても有効です。

価格変更作業におけるヒューマンエラーが起こりにくい

人手による棚札の価格変更作業には、貼り間違えや変更漏れなどといったヒューマンエラーがつきものです。これは機会損失やトラブルに発展してしまうこともあります。

機会損失やトラブルの例

■実際より高い価格を表示していると、購入された方からクレームがくる、販売の機会を逃す、といった問題が起こる
■実際より安い価格を表示していると、在庫がすぐになくなってしまう、売上が減る、といった問題が起こる

ペーパーレスになる

電子棚札・電子ペーパーを導入すれば、紙をインクの消費量を大幅に削減することができます。狭くて乱雑になりがちな店舗バックヤードもスッキリするでしょう。環境保全にも貢献できます。

ダイナミックプライシングが可能

電子棚札・電子ペーパーは、即座に価格情報を変更することができるため、ダイナミックプライシングが可能です。ダイナミックプライシングとは、需要や状況に応じて価格を変更することをいいます。

ダイナミックプライシングの例

■賞味期限が迫っている商品を値下げする
■売れる見込みのない商品を値下げする
■同業他社より高い商品を値下げする
■同業他社より著しく安い商品を値上げする
■在庫がなくなりそうな商品を値上げする

これまでダイナミックプライシングに関わる判断は人間が行っていましたが、最近ではAIに判断してもらうようなシステムも導入されつつあります。

スマホとの連携

電子棚札・電子ペーパーの中には、NFC機能（近距離無線通信：スマホなどの端末をかざすだけで通信ができる技術）が搭載されているものもあります。 NFC機能が搭載されている電子棚札・電子ペーパーを使用すれば、たとえば、ただかざすだけで商品レビューを見れるようにするなど、スマホと連携させることができます。

顧客の行動分析ができる

電子棚札・電子ペーパーは、NFCやカメラなどと連携することによって、顧客の行動分析に活用することもできます。たとえば、「どのような属性の人がどの商品を手にとるか」「どの時間帯にどの商品が売れやすいか」などを分析すれば、商品ラインアップや従業員スケジュールの検討が行いやすくなるでしょう。

6. 電子棚札・電子ペーパーを導入するデメリット

これまでご紹介したように、多くのメリットがある電子棚札・電子ペーパーですが、デメリットもあります。

導入コストがかかる

電子棚札・電子ペーパーの導入コストは、安くありません。メーカーやサイズ、搭載機能などにもよりますが、電子棚札・電子ペーパーは1枚当たり数千円と、紙の棚札よりもはるかに単価が高いです。棚札以外にも、ネットワーク構築やソフト導入などにも費用がかかります。

導入前、「どの程度の経済的メリットがあるのか」「どの程度の期間でコストを回収できるのか」といったことは計算しておきたいところです。商品数が少ない場合や価格変更を頻繁に行わない場合では、導入しない判断も必要となってきます。

なお、電子棚札・電子ペーパーソリューションを提供している会社には、レンタルサービスを行っているところもあります。費用が気になる場合はこちらを検討してもよいでしょう。

手書きと比べて訴求力が劣ることがある

電子棚札・電子ペーパーでは、手書き特有の温かみを表現できません。紙の棚札と比べて、訴求力が劣ってしまうこともあります。ただし、通常時に電子棚札・電子ペーパーを使い、必要時に紙の棚札を使う（電子棚札・電子ペーパーの上に紙の棚札を貼る）、といった対応は問題なくできます。

7. 主要な電子棚札・電子ペーパーメーカー

日本国内でも電子棚札・電子ペーパーを取り扱う企業は複数社存在します。各社が取り扱う電子棚札・電子ペーパーにはそれぞれ特徴があるので、詳しくその違いを解説します。

国内トップ：イシダ

株式会社イシダは、小売業や食品製造業、医薬品製造業向けの機器開発を行っている会社です。イシダ製の電子棚札・電子ペーパーは視認性が高いのが特徴です。サプライヤーは中国のHanshow。イシダの電子棚札・電子ペーパーについて詳しくはこちら

凸版印刷

凸版印刷株式会社は印刷事業全般、および印刷技術をベースにした商品パッケージやデジタルデバイスなどの開発を行っている会社です。「薄い」「軽い」「折り曲げ可能」など、扱いやすい電子棚札・電子ペーパーを提供しています。サプライヤーはフランスSES-imagotag社。凸版印刷の電子棚札・電子ペーパーについて詳しくはこちら

GRトレード

中国上海に本社を、深センに事業所を持つ株式会社GRトレード。半導体デバイスとICTの技術を融合させたIoTビジネスを得意としています。社歴は浅いながら、ヤマダ電機に納品実績あり。サプライヤーは中国3大ESLメーカーの1社。圧倒的低コストと使いやすい電子棚札・電子ペーパーを提供しています。

ヤマトサイネージは株式会社GRトレードと協業し電子棚札・電子ペーパーを提供しています。

GRトレードの電子棚札・電子ペーパーについて詳しくはこちら

寺岡精工

寺岡精工は、食品小売業や食品製造業向けの機器・システム開発を行っている会社です。水場や冷蔵庫など、さまざまな場所で利用できる電子棚札・電子ペーパーを提供しています。寺岡精工の電子棚札・電子ペーパーについて詳しくはこちら

パナソニックシステムソリューションズジャパン

パナソニックシステムソリューションズジャパン（パナソニックSSJ）は、パナソニックグループで、法人向けシステムの開発を行っている会社です。前述した電子棚札・電子ペーパーの世界シェアトップのSES-imagotagとアライアンスを組んでいます。パナソニックSSJの電子棚札・電子ペーパーは、イシダ製と同様、視認性が高いのが特徴ですパナソニックシステムソリューションズジャパンの電子棚札・電子ペーパーについて詳しくはこちら

アイドママーケティングコミュニケーション

アイドママーケティングコミュニケーション（アイドマMC）は、小売業（主にスーパー）のマーケティングサポートをしている会社です。電子棚札・電子ペーパーの販売というよりは、電子棚札・電子ペーパーを使った販売促進や事業拡大まで含めたトータルなソリューションを提供しているのが特徴です。

8. 小売業界における電子棚札・電子ペーパーの導入事例

小売業界における電子棚札・電子ペーパーの導入事例をご紹介します。電子棚札・電子ペーパー導入のイメージを明確にしていただくためにも、1つずつ詳しくご覧ください。

ビックカメラ

大手家電量販店の「ビックカメラ」では、2018年12月にオープンした「ビックカメラセレクト京都四条河原町店」で初めて電子棚札・電子ペーパーのシステムを導入しました。従来のビックカメラでは、激しい価格競争に立ち向かうため、価格変更作業に多くの人員を割いていましたが、電子棚札・電子ペーパーの導入後は、その効率が劇的に向上したようです。

また、顧客からの商品取り置きの依頼が入った際、速やかに該当商品をピックアップできるよう、該当商品の電子棚札・電子ペーパーのライトを点滅させるような仕組みにしています。

ビッグカメラは、一定の効果が得られたことから、2021年8月を目処に全店舗で電子棚札・電子ペーパーを導入すると発表しています。

ノジマ

「ノジマ」は、神奈川県を地盤とすると家電量販店です。「先見性が高い」「時代を先行している」という評判があります。ノジマは、2019年10月、全184店舗への電子棚札・電子ペーパー導入が完了したと発表（全店舗導入は日本国内で初の事例）。2019年10月1日からの消費税率アップを見据えた計画的な導入だったようです。

また、顧客からの商品取り置きの依頼が入った際、速やかに該当商品をピックアップできるよう、該当商品の電子棚札・電子ペーパーのライトを点滅させるような仕組みにしています。ビックカメラと同様、電子棚札・電子ペーパーを導入したことにより、価格変更作業の効率が劇的に向上したようです。

ファミリーマート

大手コンビニ「ファミリーマート」は、2019年4月、次世代型コンビニの実証実験を行う店舗「ファミリーマート佐江戸店」をオープンさせました。顔認証決済、モバイルオーダーなどといったシステムと同時に、電子棚札・電子ペーパーも導入されています。この店舗では、他にも様々なシステムを導入し、今後のファミリーマートの在り方を模索していくそうです。

セブンイレブン

大手コンビニ「セブンイレブン」もファミリーマートと似たようなことを行っています。セブンイレブンは、2019年12月、省人化を目的とした新システムの実証実験を行う店舗「セブンイレブン麹町駅前店」をオープンさせました。セルフレジや電子棚札・電子ペーパーを導入することによって店員の作業時間をどれだけ削減できるかなどを検証しているようです。

ツルハホールディングス

「ツルハホールディングス」は、「ツルハドラッグ」「くすりの福太郎」「ウェルネス」など複数のドラッグストアを運営している会社です。ツルハホールディングスは、2019年2月から一部店舗で電子棚札・電子ペーパーを導入し、賞味期限の迫る食品をAIの判断に基づいて値引販売する、という実験を行っています。

9. 製造業界における電子棚札・電子ペーパーの活用事例

続いては「製造業界」における電子棚札・電子ペーパーの活用方法について解説します。

出荷業務での活用

カゴ台車にESLを設置→PDAでESLのQRコードを読み取る→PDAに作業を表示→出荷物をピッキング→出荷

作業指示書などに電子ぺーパー「ESL」を活用することで、センターサーバー側であらかじめ用意されているテンプレートの変更操作や、PDAからテンプレート化されている指示書を呼び出して紐付けられるのでワンタッチで変更が可能です。これにより都度書く手間や書き間違えの防止にも役立ちます。

製造ラインでの活用

基幹システムとESLをAPI結合→生産ラインにESLを設置→生産数を自動表示→生産数の見える化

事前に生産管理の基幹システムと電子棚札・電子ペーパー「ESL」のクラウドシステムをAPIで結合させておけば、生産ラインの工程毎に機種、品名、品番、日付は基より、生産数や良品、不良品、歩留まり、なども電子棚札・電子ペーパー「ESL」に表示できるので、生産ラインサイドで「見える化」することに活用していただけます。